家族葬親戚どこまで連絡？　呼ばないときは？

家族葬で悩むのが、どの程度の範囲の親戚を呼ぶのか、親戚を呼びたくない場合どうしたらいいのか？の親戚問題があります。また、親戚への連絡の仕方や方法が分からないという方、連絡の内容に不安があるという方も少なくないでしょう。

この記事では、家族葬に呼ぶ親戚と呼ばない親戚の選び方の参考と、連絡方法や注意点を解説していきます。

家族葬については、下記の記事を参考にしてください。

コラム：「家族葬とは？内容や注意点を解説【動画あり】」

家族葬に呼ぶ参列者の範囲

一般的な葬儀では目安として二親等以内の血族へ連絡をしますが、参列者を決めるルールがないのが家族葬です。
そのため、故人の遺志を尊重して、近しい親戚でも呼ばないということも少なくありません。
故人がエンディングノートなどで参列者希望リストを作成している場合は、そのリストに沿って参列の案内を送ります。リストの作成はしていないが、希望を口頭で聞いていた場合もやはり故人の遺志を尊重するのが大切なことになります。
生前に決めていなかった場合は、人数や予算から参列者を決めるという方法もありますが、その際の判断の基準も、故人や遺族の希望通りの葬儀にするためにはどうすべきか？ということになります。

家族葬に参列する人数の目安は１０～３０人程度となりますので、規模により親戚の範囲を決める目安になります。
そもそも家族葬は、家族数人だけのものから、家族・親戚・友人・知人を加えた50人以上の規模のものまで色々とありますが、ここではあくまでも目安としてご案内させていただきます。

10名程度	故人の配偶者、子どもとその配偶者、親や孫まで
20名程度	上記に加え故人の兄弟姉妹とその配偶者まで
30名程度	故人のいとこや甥、姪まで

生前の関係性や葬儀会場までの距離、状況などにより、参列が難しい方もいらっしゃると思いますので、上記表はあくまでも目安として、故人と親しかった友人や知人などの優先順位を上げることもマナー違反とはなりません。
それでも、連絡をすべきか迷われることが多いですが、「故人が最後に会いたいか」を判断の基準とし、それでも迷われる場合はお呼びするのがよろしいと思います。
特に自営業でご商売をしていた方などは家族葬と言っても多くの方が参列したケースなどが見受けられます。

家族葬でどこまで呼ぶという事は、葬儀社にしても打ち合わせをする上で非常に重要になってきます。親しい間柄・範囲というのはご家族によって異なるのでよく葬儀社と打ち合わせをすることをおすすめします。
一番注意が必要なのが、一度決めたことを後になって変更することです。これは参列者に対してもご迷惑をおかけしますし、葬儀会場の変更や場合によっては日程など大幅な変更を強いられる事になりかねません。

家族葬に親戚を呼ばないメリット・デメリット

地域や、生前のご関係などにより異なりますが、親戚を呼ばないことの一般的にいわれるメリットとデメリットを紹介いたします。

メリット

① 接待の対応が減る

親戚を呼ばないことによって、葬儀での接待の必要がなくなります。日頃あまりお付き合いのなかった親戚の場合はとくに大きいですが、控室などでの負担が大幅に減るのは肉体的にも精神的にも時間的にも余裕ができます。

② 故人を静かに見送ることができる

接待による負担が減ることで、故人とのお別れの時間をより長く側で過ごすことができます。
式場は基本1組みの貸し切りタイプが多いので家族だけで自宅にいるような感覚で最後のお別れが出来ます。

③ 葬儀の内容によっては葬儀料金が抑えられる

親戚を呼ばないことによって直接的に葬儀料金が下がることはほとんどありません。
しかし、会食や会葬御礼品、香典返しを用意しない場合はその分費用が下がりますし、用意する場合も個数が決まっているため予め費用が分かります。また、身内だけなので、親戚の事を考えずに故人が本当に望んでいた形式を選択する事も可能です。親戚がいれば多目になりがちな装飾をシンプルにすることで費用は抑えることはできます。

デメリット

① 葬儀内容に理解を得られない可能性がある

親戚の参列や弔問をお断りした場合、「最後にお別れがしたかった」「葬儀は出来るだけ大規模にするべきだ」と後に不満を言われる可能性があります。やはり家族葬と言っても葬儀という葬送儀礼なので、故人に出会った人が営み、悲しみ、見送り、そして悼むとういう一連の儀礼であることを踏まえる必要があります。
また、故人の遺志を尊重したうえでの決定であることを説明しても、必ずしも理解が得られるとは限りません。これは送る側と送られる側の意識のズレなのである程度仕方がない部分もあります。

② 葬儀の事前・事後の準備や連絡が増える

訃報連絡を親戚にもしないという手段もありますが、あまりおすすめは出来ません。何故ならほとんどのケースで何故教えてくれなったのと言われます。訃報を知った上で参列をする、しないを判断するのは自分だと思っている方も多いです。
訃報と一緒に家族葬のため参列を断る旨を伝える方法もあります。
断る旨をはっきり伝えないと、喪主や葬儀会社への問い合わせが増えることもあるので事前に葬儀会社に相談をし、対応方法を決めておくことが望ましいです。
弔問のお断りをしていない場合は、葬儀後に自宅への弔問客が増える可能性もあります。この場合は葬儀後～2週間くらいは対応に追われる事もあるので葬儀後の方が忙しくなってしまう事を覚悟しておく必要があります。

③ 葬儀の内容によっては実質的な負担額が増える場合がある

香典を受け取らない場合、全ての負担を喪主がすることになります。
家族葬＝費用を抑える（安い葬儀）という認識をもっている方がいますが一般葬と比べて葬儀代総額などだけで比べてしまうのは危険です。家族葬でも色々とこだわりを持って選択していけば最終的には高額になってしまいます。

会葬辞退の案内状

参列はお断りしたいが、逝去したことを知らせなくてはいけない事情がある場合は、会葬辞退の案内状で「故人並びに遺族の意志により、近親者にて家族葬を執り行う」こと。参列や香典を辞退する旨をご連絡する方法もございます。
会場や日時を明記しない方法の場合、問い合わせが増えることが多いためおすすめいたしません。

葬儀にお呼びしなかった方々には、四十九日の法要よりできれば前に「葬儀は近親者のみにて執り行った」ことと生前の感謝の気持ちを、手紙で報告します。

親戚だけでなく、仕事の関係者やご近所など、形式的な付き合いがある人たちへの連絡にも同じことがいえます。

まとめ

葬儀も葬儀後も故人とご遺族の希望通りにすることが、家族葬を選択される大きな理由かと思います。
生前にご親族からの理解が得られるよう希望を伝えておいたり、エンディングノートなどを残しておいたりすることも残されたご遺族の負担を減らすことになります。
増えてきているといっても、まだまだ家族葬について詳しくないかたは多いです。参列をお願いするときも、お断りをするときも明確にお伝えし、内容やマナーで迷わせてしまうことがないように対応することが望ましいと思います。
わからないことや、不安なことについては遠慮せずに葬儀社に相談してください。

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この記事を書いた人

小林栄樹（事業本部長）

資格
・厚生労働省認定　葬祭ディレクター1級
・グリーフケアアドバイザー1級

神奈川県に生まれ、愛川町半原の自然豊かな町で育ちました。
営業職を経験後、葬儀業界に身を投じて20年以上の大ベテランです。
納棺師を運営する会社で「現場～マネージャー」の経験を経て葬儀社に転職しました。その後、老舗・中堅葬儀社など様々な現場責任者の経験を積み、現在のアイセ・メモリアル神奈川にて主に運営・管理者として精進しております。
趣味はサウナ・ゴルフ・妻とグルメドライブで、家族を一番大切にしています。
座右銘は「我即宇宙・我以外皆我師」です。