お役立ちコラム

2023.05.30 2023.06.02

献体（けんたい）とは？　献体をする場合の手続き・葬儀について【動画あり】

死後、自分の体が世の役に立てればと、献体(けんたい)を検討されたことのある人もいるのではないでしょうか。
どのように手続きをすればいいか、献体する場合の葬儀はどうなるのか？などわからないことも多いかと思います。
今回は、献体の一般的な登録の手順の紹介と、献体時の葬儀についてお伝えします。

献体（けんたい）とは？

献体とは、医歯学の研究・発展のために、ご遺体を医学部や歯学部の解剖学教室などに無条件・無報酬で提供することで、献体として提供されたご遺体は、医歯学の発展や優秀な医師、歯科医師の育成に役立てられます。
献体の登録者数は、現在は約30万人と言われ地域差はありますが年々増加しております。

本人の意思と生前の登録、家族全員の同意が必要

登録の申込み時と、実際にご遺体を引き渡しする際には、本人の意思とともに家族全員の同意も必要です。
本人が献体を希望しても、最終的にご遺体を引き渡すかどうかを決めるのは家族のため、遺族の反対があると献体は実現しません。

献体登録の手続き

献体を行うには、生前に大学や関係する献体篤志家団体に登録しておかなければなりません。
簡単な説明ですがご紹介いたします。

① 申込書の取り寄せ

各都道府県の医科・歯科大学や献体篤志家団体に問い合わせて申込書を入手

② 申込書の記入

各団体へ、必要事項を記入した申込書を郵送します。この際、自分自身の捺印はもちろんのこと、肉親の同意の印が必要です。

③ 会員証の発行

申込書が受理されると、会員証（献体登録証）が発行されます。
会員証は献体登録をしたという証明になるため、不慮の事故に備えて常時携帯が望ましいです。
この会員証には登録先の団体名や死亡時の連絡方法などが書かれているため、失くさないようにしましょう。

献体登録・献体・火葬の費用は不要

葬儀費用や戒名代、納骨費用は自己負担

献体登録をするにあたって、基本的に登録料は不要です。
献体の大学までの搬送費や火葬にかかる費用等も大学側が負担するのが一般的です。
また、遺骨は遺族に返却されますが、引き取り手がいない遺骨は大学が用意した合祀墓や納骨堂に納められます。
さらに、遺骨を返却される際に、文部科学大臣感謝状が伝達されます。

葬儀場までの搬送費、葬儀費用や戒名代、納骨費用は自己負担となります。

大学側が負担する主な費用は下記の通りです。

検体の登録にかかる費用
ご遺体の移送費用
ご遺体の保全費用
検体にかかる費用
火葬にかかる費用
ご遺骨を返還するまでの預かり費用

献体までの一般的な流れ

逝去後すぐに、献体登録大学等へ連絡する

一般的な献体の流れでは、臨終後、ご遺体を献体に引き渡してもいいかを親族内で最終確認した上で、献体登録をしている大学等に引き渡しの日時や場所について連絡をします。
ご遺体の提供までの目安は48時間以内といわれているため、はやめに連絡が必要となります。限られた日程でのお葬式になるので、事前に葬儀社を決めておく必要があります。連絡の際は葬儀の日時についても知らせることになります。出棺に合わせてご遺体のお迎えに来てもらうことが多いからです。
生前にどのようなお別れの形をとるか葬儀の有無や、時期についても決めておきましょう。

葬儀を行う場合の親族への連絡は、大学等へ連絡を済ませた後に行います。

葬儀・告別式を行う

大学等へ連絡後、通常のように葬儀・告別式を行うことが多いです。
葬儀社などと相談して、故人の意向や遺族の希望、あるいは地域の風習に沿ってお別れの形をとるといいでしょう。
注意点として、ドライアイスを使用しての遺体保全が出来ない為、必ずご遺体専用の冷蔵庫を保有している葬儀社に依頼したのが良いです。遺体保全が出来ずに遺体が腐敗してしまうとその後の献体に影響を与える可能性があります。

必要書類を用意する

大学へ連絡したあと、死亡診断書は臨終の宣告後、医師から受け取ります、正本は死亡届とともに自治体に提出するので、コピーをとっておきましょう。
死亡届を出す際には、火葬の日時を未定として、献体に出すということを伝えます。発行された火葬許可証は、登録先の大学関係者等に渡します。

ご遺骨を受け取る

引き渡したご遺体は、スケジュールに従って解剖実習された後、火葬されます。その後、ご遺骨として遺族の元に帰ってきます。１～２年が目安とされておりますが、3年以上かかるケースもあります。

献体を断られるケースとは？

献体はいくつかの条件に該当する場合、登録を断られるケースがあります。大学や関連団体によっても受け入れの基準は異なります。事前に確認してから申し込みをしましょう。

親族が一人もいない場合

基本的に献体は、火葬後にご遺骨を引き渡すことになっています。親族が一人もなく、ご遺骨の引き取り手がない場合は断られるケースがあります。

献体に同意しない遺族がいる場合

献体は遺族全員の同意が必要です。一人でも同意しない遺族がいる場合、ご遺体を預かることができないため、献体は難しいでしょう。

ご遺体の保全が難しい場合

献体されるご遺体は、防腐処置が行われて保管されます。

そのため、ご遺体の保全処置が難しいため一般的に献体を断られることが多いです。

交通事故で亡くなった場合
手術中、または手術直後に亡くなった場合
ご遺体が傷んだ状態にある場合

ご遺体から感染の恐れがある場合

ご遺体から感染の恐れがある場合も、基本的に献体はできません。断られる主な感染性疾患は下記の通りです。

B型肝炎、またはB型肝炎に起因する肝硬変や肝癌
C型肝炎、またはC型肝炎に起因する肝硬変や肝癌
HIV感染症、エイズ
HTLV感染症、ATL（成人T細胞白血病）
結核（特に粟粒結核）

臓器提供をした場合

臓器提供をした場合、献体を行うことができません。
基本的に献体は、全身や臓器が完全な状態であることが望ましいためです。ドナー登録と献体登録両方されている場合は、遺族がどちらかを選択することになるため、生前にしっかり話し合いが必要となります。

ただし、病気や障害を持っている場合は、受け入れ先によって対応が異なります。他のご遺体との比較に役立てられることもあるためです。

ドナー登録をしている場合に献体の登録ができるかできないかについても、大学や関連団体によって対応が異なります。ドナー登録をしている人の献体登録を受け付けない場合もあれば、両方の登録をした上で、亡くなった際に臓器提供か献体のいずれかを選択できる場合もあるようです。

亡くなり方によって断られることも

献体を断られるケースには、県外で亡くなった場合や自殺で亡くなった場合などの理由もあるようです。

まとめ

献体は自分の身体を死後に医学・歯学の大学で行われる解剖学実習に無償で提供しようとする篤志行為です。
医学の発展や優秀な医師を輩出するために重要なことであり、人の役に立ちたいと考える方には検討の価値があるでしょう。

しかし、献体をするのであれば考慮しなければいけないこともありますので、ご家族としっかりと話し合いをしておくことが望ましいです。

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この記事を書いた人

小林栄樹（事業本部長）

資格
・厚生労働省認定　葬祭ディレクター1級
・グリーフケアアドバイザー2級

神奈川県に生まれ、愛川町半原の自然豊かな町で育ちました。
営業職を経験後、葬儀業界に身を投じて20年以上の大ベテランです。
納棺師を運営する会社で「現場～マネージャー」の経験を経て葬儀社に転職しました。その後、老舗・中堅葬儀社など様々な現場責任者の経験を積み、現在のアイセ・メモリアル神奈川にて主に運営・管理者として精進しております。
趣味はサウナ・ゴルフ・妻とグルメドライブで、家族を一番大切にしています。
座右銘は「我即宇宙・我以外皆我師」です。