家族葬を執り行う場合の会社関係への連絡について解説

従来の一般葬であれば、故人や親族、会社関係の方が葬儀に参列する事が一般的でした。
しかし、家族葬の場合は身内の方のみの参列となりますので、会社関係にはどのように連絡し、伝えればいいのか分からない方が多くいらっしゃいます。
亡くなった故人様が会社に属していれば、会社として様々な手続きが必要となりますので、会社に報告をしないわけにはいきません。
また、遺族としても会社に連絡をし、忌引きや休暇の申請をスムーズに済ませることがマナーです。

この記事では家族葬を執り行う場合に会社関係への連絡方法や、会社からの香典、弔電の受け取り、対応について解説させていただきます。

家族葬とは

家族葬とはごく少人数で親しい身内だけで執り行う葬儀形式で、近年では主流になりつつあります。
主に家族葬の場合、周囲には連絡せず、葬儀を終えた段階でお知らせする場合もあります。

会社への連絡方法について

会社への連絡として、一般的には総務部などがあればそちらに連絡をします。
誰がいつ亡くなり、連絡をしている本人と故人との関係を伝えます。その際に葬儀社にお願いすれば訃報通知として故人の名前、逝去日、年齢、葬儀日程などが記載された用紙を作成してくれますので、連絡後に合わせてFAXやメール等をするとより丁寧で間違いがありません。
また、忌引休暇を取得する際には直属の上司に電話で報告し、指示を仰ぎましょう。忌引休暇は故人との続柄で取得日数が変わりますので確認が必要です。

その際に葬儀は身内のみの家族葬で執り行う予定であることを伝え、参列に対する遺族としての希望を伝えます。
身内、家族以外の参列を辞退する旨をはっきりと伝えないと会社側も判断に迷いが生じてしまうからです。
家族葬で葬儀を執り行う事を伝えると最近では
「家族葬＝身内だけの葬儀」
と浸透してきているので、会社関係の参列は控える傾向にありますが、故人への想いから参列する場合、会社側から喪主に参列の確認がある場合もあります。

香典や弔電は受け取るべきか

会社として参列が出来ない場合などに故人へのせめてもの気持ちとして送られてくるものは、断ること自体が失礼にあたります。
もし事前に断る場合には、香典・弔電の辞退も連絡時に伝えるといいでしょう。

家族葬を行う遺族への会社関係者側の対応について

通常であれば社内への通知を行いますが、家族葬を行う場合、あまり知られなくない場合が多いので、連絡を受けた際に訃報を社内に通知するか否かの配慮が必要です。

遺族側の立場ですと、会社関係者の参列は断りづらい傾向にありますので、家族葬と連絡がきた時点で会社としての参列は避ける事が望ましいかと思います。
しかし、会社として何かしたいというお気持ちがある場合、遺族に何か手伝う事はないかと確認する事は良い事だと思いますし、香典を出す際にも、家族葬であれば、個別ではなく会社として出すことでその後の遺族の負担を軽減出来ます。
また、葬儀に参列するにしても家族への配慮として会社の代表一人もしくは二人での参列にした方が良いでしょう。何の確認もなく突然大人数で弔問に伺うのは遺族に予期せぬ負担がかかるだけでなく、他の会葬者に不快な思いをさせてしまうので気を付けます。
もし、遺族に確認出来ない場合には、葬儀社に確認するとある程度は教えてくれますので連絡してみるのも手です。

まとめ

家族葬は家族のみで執り行う葬儀となりますので、一般葬とは基本的な考え方が違い、参列してもらいたい人だけに日程等の連絡をすればよく、葬儀後に周囲の方へ逝去報告する事が多いです。
しかし、故人が勤めていた場合にはその勤務先、また遺族の勤務先にも逝去の連絡は必ず必要です。
一般葬と家族葬では会社関係への連絡の内容も当然違ってきますので参考にして頂けますと幸いです。

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この記事を書いた人

小林栄樹（事業本部長）

資格
・厚生労働省認定　葬祭ディレクター1級
・グリーフケアアドバイザー1級

神奈川県に生まれ、愛川町半原の自然豊かな町で育ちました。
営業職を経験後、葬儀業界に身を投じて20年以上の大ベテランです。
納棺師を運営する会社で「現場～マネージャー」の経験を経て葬儀社に転職しました。その後、老舗・中堅葬儀社など様々な現場責任者の経験を積み、現在のアイセ・メモリアル神奈川にて主に運営・管理者として精進しております。
趣味はサウナ・ゴルフ・妻とグルメドライブで、家族を一番大切にしています。
座右銘は「我即宇宙・我以外皆我師」です。